【5選】株価が暴落する理由を投資の歴史から徹底解説！【初心者必見】

太郎

株価が暴落する理由を知りたい！

花子

株式相場の歴史を解説して欲しい

本記事ではそういったお悩みを解決していきたいと思います。

本記事の内容

• 株価が暴落する理由とは
• 過去の暴落事例を徹底検証
• 株式市場の暴落を回避するには

資産運用を始めて、株価が暴落したらどう対応すればいいのか？と考える人もいるでしょう。

そこで本記事では株価が暴落する理由と、暴落の歴史について徹底検証していきたいと思います。

それでは、さっそく見ていきましょう。

【3選】株価が暴落する理由とは

株価が暴落する理由は主に3つ。

1. 金融当局の失策
2. バブルの崩壊
3. 短期的なパニック

ただし気を付けないといけないのは、株価暴落の原因は1つではなく複合的な理由で生じるという点でしょう。

例えば、リーマンショック時には

1. 米国政府がリーマンブラザーズを救済せず（金融当局の失策）、
2. 不動産バブルが崩壊し（バブルの崩壊）、
3. 世界中の金融機関が倒産すると信じられた（短期的なパニック）

ために世界中の株価が暴落しました。

株価暴落時には、1つの原因ではなく複数要因を疑いましょう。

1. 金融当局の失策
2. バブルの崩壊
3. 短期的なパニック

の3点について解説していきたいと思います。

①金融当局の失策

株価が暴落する理由の1つ目は金融当局の失策です。

各国の財務省や中央銀行は自国の経済を安定・成長させるために様々な施策を打ちます。

特に重要だと言われているのは政策金利の調整です。

政策金利を上昇させると企業が資金を借りにくくなるため、バブルの発生を防ぐことができると言われています。

一方で政策金利を下落させると企業が資金を借りやすくなるため、不況から脱するために政策金利を上げる方針が取られる訳です。

日本銀行、米国のFRBなどは政策金利を上手に調整することで好況・不況のバランスをとってきました。

FRBとは連邦準備理事会の略称で、アメリカ合衆国の政策金利などを決定する中央銀行機能を持つ。

また政策金利の調整だけでなく、国債や企業の株式、社債に投資することで景気の底上げを図ることもあります。

一般的に中央銀行は政府と独立した存在であると言われています。

しかし2012年に安倍首相が実行したアベノミクスでは、政府と日本銀行が緊密に連携して財政政策を実行しました。

巨大企業の破綻は中央銀行の範疇外ですので各国政府が対応しなければいけません。

ここで大きな問題が出てきます。

金融当局（財務省や中央銀行）は常に最適な政策を実行できるとは限らないのです。

日本の財務省はバブルの後処理に失敗しましたし、米国の金融当局はリーマンブラザーズを救済せずに危機を拡大させました。

政策金利の調整ミスや企業への資金注入など、金融当局の失敗により株価暴落は引き起こされてきたのです。

②バブル経済の崩壊

株価が暴落する2つ目の理由はバブル経済の崩壊です。

バブル経済とは不動産や株式などの時価資産価格が、投機によって経済成長以上のペースで高騰して実体経済から離れている状態のこと。

バブル経済が続くと株価や不動産価格は上昇し続けます。

日本では1985年から1991年に株価・不動産価格が上昇するバブル景気により、日本中が好景気に浮かれました。

しかし日本政府が急激に公定歩合（政策金利）を引き上げたため、お金が借りにくい状態になり銀行が貸し渋り・貸しはがしを始めたのです。

バブル経済の崩壊は株価の急落のみならず、雇用にも大きな影響を与えるため、個人投資家の所得・財産に大きなダメージを与えます。

景気がいい、儲かっているときには注意する必要がある

株式や投資信託を保有する個人投資家は、この点に注意する必要があるでしょう。

③短期的なパニック

また短期的なパニックも株価が暴落する理由となります。

2020年2月下旬、新型コロナウイルスの感染拡大が中国のみならず米国、欧州などにも広がりました。

当初、S&P500を始めとする株価指数はほとんど変動せず、新型コロナウイルスの影響は無いという見方が大勢でした。

しかしロシアとサウジアラビアの原油価格戦争の影響により、世界中の株価が下落し始めたのです。

3300ポイントを付けていたS&P500は、瞬く間に3000ポイントを割り込み2800,2600.2400と暴落を続けました。

新型コロナウイルスが未知のウイルスであったこと、感染拡大に伴う経済活動の停滞を不安視した投資家が株を投げうったことから暴落が止まらなかったのです。

コロナショックに限らず、過去の暴落を検証すると多くの投資家が冷静さを失います。

株価が暴落するときに冷静でいられるのは難しい

このことを忘れてはいけないでしょう。

【5選】過去の暴落事例を徹底検証！

過去の暴落事例をまとめてみました。

それぞれ見ていきましょう。

①世界恐慌

世界恐慌は1929年、アメリカで発生し世界経済に大きなダメージを与えました。

ただ1929年の暴落が訪れるまで、アメリカの景気は非常に良かったようです。

無傷で第一次世界大戦を乗り切ったアメリカでは、欧州大陸への投資・投資信託の大衆化により空前の好景気を迎えました。消費者は自動車やラジオ、映画といった新しい文化を進んで受け入れ、電力供給量は4倍になったそうです。

さらにアメリカの株式市場では株式を担保にした信用取引をする個人投資家が急激に増えました。

個人投資家が投資信託、株式にレバレッジを掛けて資金を増やし続けたためダウ工業平均株価は5倍以上も値上がりしたのです。

しかし、最高値を付けた後はマイナス89%もダウ工業平均株価は下落しました。

最高値である381ドル付近で集中投資をした投資家は少なかったようですが、レバレッジを掛けて勝負をした投機家の多くが破滅したと言われています。

なぜなら資金を借り入れて投資をしたため、多額の負債を抱えたから。

2008年に起きたリーマンショック、2020年のコロナショックも未曽有の危機と言われましたが、株価の下落率をみると世界恐慌が一番大きな暴落だったのです。

第二次世界大戦の原因は複数あると言われていますが、世界恐慌も1つの理由として挙げられています。世界恐慌による暴落は個人投資家の資産を蝕んだのみならず戦争まで引き起こしたのです。

レバレッジを掛けた資産運用は危険！

②ブラックマンデー

ブラックマンデーは1987年に香港で起こった株価下落が世界に波及した大暴落です。

1985年に米国の貿易赤字を解消するために、先進5か国は「ドル安誘導」を進めるためにプラザ合意を結びました。

プラザ合意とは、先進国5か国の蔵相・中央銀行総裁が集まって為替相場を安定化させるための会議。

ドル円レートを見ると1980年代は円安・ドル高傾向になっていることが分かりますね。

輸出産業を抱える国では自国通貨が安くなる方が自国経済に有利となるため、日本政府は円安、米国政府はドル安を好む傾向にあります。

そのため米国政府はドル安誘導を行いました。しかし、ドル安誘導が行われると米ドル建て資産を保有する個人投資家は大きな損失を被ります。

そして円高ドル安により損失を回避するために投資家が株式を投げ売りしたため、ダウ工業平均株価は1日で約20%下落してしまったのです。

為替変動の影響により株価が暴落することを忘れてはいけないでしょう。

為替変動は株式市場にも影響を及ぼす

③日本の株式/不動産バブル崩壊

1986年から1991年にかけて円高・金融緩和により日本はバブル経済を謳歌しました。

日本企業は国内外の不動産や企業を買いまくり、ゴルフ場を立て、個人投資家は株式投資を始めたため空前の好景気を迎えたのです。

• 三菱地所のロックフェラーグループ買収
• 松下電器（パナソニック）のユニバーサル映画買収
• ソニーのコロンビア映画買収

ここ10年、中国企業による日本企業の買収・出資が続いています。しかし、30年前には日本企業が米国企業を買収してきました。

バブル経済は銀行・不動産業界・消費者が一体となって燃え上がりましたが、日本銀行の政策によりバブル経済が崩壊したのです。

TOPIXは1989年に2884ポイントを付けて以降、数年で1400ポイントを下回りました。不動産価格は10年かけて1/3まで下落したのです。

株式投資や不動産投資は大きな利益を生む一方で、株価・不動産価格の暴落で大きな損失を被る可能性があります。

株価や不動産価格が高くなっている際には注意が必要でしょう。

不動産バブルには要注意….

④リーマン・ショック

2008年、米国の大手投資銀行「リーマン・ブラザーズ」が破綻しました。

2000年代、「リーマン・ブラザーズ」は住宅ローンを複雑化したサブプライムローンを組成・販売により莫大な利益を生み出してきまし、「リーマン・ブラザーズ」も多くのサブプライムローンを保有していました。

しかし米国で不動産バブルが崩壊したことにより「リーマン・ブラザーズ」も多くの含み損を抱え、最終的に約64兆円の負債を抱えて倒産したのです。

「リーマン・ブラザーズ」の倒産により金融危機が表面化しました。

64兆円の負債を抱えているということは、64兆円分の負債を貸している企業や金融機関があるわけです。

「リーマン・ブラザーズ」に投資をしている個人投資家もいたでしょう。

「リーマン・ブラザーズ」の倒産により連鎖倒産が危惧され、「ゴールドマンサックス」でも「モルガンスタンレー」といった投資銀行も破綻する可能性が出てきたのです。

そのため「リーマンショック」のようにサブプライムローンを保有している金融機関の株価が特に暴落しました。

S&P500は最高値より50%近く下落し、多くの投資家が株を投げ売りしたのです。

銀行などの金融機関が倒産すると経済に大きな影響を与えることを覚えておきましょう。

金融機関の破綻は不況の要因

⑤コロナ・ショック

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い世界中の株価が暴落したのがコロナ・ショックです。

当初は中国や香港市場が暴落し、続いて日本や米国・欧州でも株式市場が大暴落しました。

行動制限に伴い経済活動が停滞したことで実体経済にも影響を及ぼし、株価が暴落しただけではなく雇用にも大きな打撃を与えたのです。

コロナ・ショックは日本の株式/不動産バブルやリーマン・ショックと異なり、株価自体の戻りは早かったものの実体経済にはダメージを与えました。

S&P500は1か月で30%も下落しましたが、その後は上昇基調に転じて最高値を更新し続けています。

ここで注意したいのが暴落はすぐに終わることもあるのです。

リーマン・ショックのように暴落後の反落が遅くなることもあれば、コロナ・ショックのように株価が反転することもあります。

株価の暴落は数か月で終わることもある

まとめ：株価の暴落は予想不可

今回は、株価が暴落する理由と暴落事例について解説してきました。

本記事の要約

• 株価が暴落する理由は複合的なものである
• 株価が暴落する理由
  • 金融当局の失策
  • バブルの崩壊
  • 短期的なパニック
• 過去の暴落事例
  • 世界恐慌
  • ブラックマンデー
  • 日本の株式/不動産バブル崩壊
  • リーマン・ショック
  • コロナ・ショック

株価の暴落は予想不可能ですので短期の損得は無視して長期投資に励みましょう。

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