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ロニイ
IT企業の社長
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【20選】日本国内で長期保有できる高配当優良株をまとめて紹介!

太郎

日本株で長期保有できる高配当株を教えて欲しい。

花子

高配当株の選定基準を知りたい!

本記事ではそういったお悩みを解決していきたいと思います。

本記事の内容

  • 高配当株の選択基準
  • 日本国内の長期保有できる高配当優良株をまとめて紹介!
  • 高配当株に少額から投資するならLINE証券がオススメ!

高配当株投資に挑戦してみたい、だけど高配当株投資は難しそうと考える方は多いでしょう。

そこで本記事では高配当優良株の選択基準と長期保有できる高配当優良株を紹介していきたいと思います!

高配当株投資をするならLINE証券がオススメです。口座をお持ちでない方は登録してみてください

目次

高配当優良株の選択基準とは

日本国内で長期保有できる高配当優良株について紹介する前に、高配当優良株の選択基準について解説しておきたいと思います。

本記事では3つの観点から高配当優良株を選択しました。

  1. 配当利回り
  2. 企業の将来性
  3. 自分が理解できる会社か?

それぞれ見ていきましょう。

①配当利回り

当然ですが高配当株ですので、1つ目の選択基準は配当利回りとなります。

配当利回り=1株あたりの配当金(年間)÷株価

高配当株の基準は投資家によって異なると思いますが、私が考える高配当株の基準は3%です。

資産が2000万円あれば3%の高配当株に投資することで、年間60万円の不労所得を得られます。

高配当株を選ぶ基準は、配当利回りということを覚えておいてください。

②企業の成長性

2点目に重要なのが企業の成長性でしょう。

高配当株投資は、配当利回りの高い株式投資であるためリスクの低くない投資です。

10年後にも必要とされている企業に投資をしているのか?

この点に注目しましょう。

例えば製紙業界や既存の大手メディアは成長しづらい環境であることが分かりますよね。

基本的にはITに強みを持つ企業、あるいは総合商社のような投資会社に投資すればよいと考えています。

また海外展開が進んでいる企業も有望と言えるでしょう。

今後、日本国内では少しづつ人口が減少していきます。つまり投資先の指標として重要なのは次の2点になります。

  • 需要が減っていく日本でも必要とされる企業→IT関連、国内の富裕層と商売できる銘柄
  • 需要が増える海外で事業を展開、投資する企業→総合商社、海外売上比率の高い銘柄

投資をする1つの指標として参考にしてみてください。

③自分が理解できる会社か?

3点目に重要なのが、自分が理解できる会社か?という点です。

米国のGAFAMを始めとするIT銘柄の成長が続いていますが、もしIT関連の銘柄に詳しくないのであれば投資をしない方がいいでしょう。

世界一の投資家と言われているウォーレン・バフェットも次のように述べています。

投資の対象は、自分に理解できるシンプルなビジネスに限るべきだ

例えば流通業界で働いているのであれば、他の個人投資家やアナリストよいも最新の流通システムに詳しいかもしれません。

WEBアプリケーションを作っているのであれば、IT業界の最新サービスに詳しいでしょう。

このように自分が働いている業界、もしくは自分が興味を持てる分野に資金を投ずるべきです。

それが無理なら投資を考えている業界について勉強することをオススメします。

【20選】日本国内の長期保有できる高配当優良株を紹介!

ここからは日本国内で長期保有できる高配当優良株を紹介していきたいと思います。

JT【たばこ】

個人投資家からの人気が高いタバコ銘柄、JT。

日本政府が株式の約3割を保有している政策銘柄でもあります。

2020年に減配したことで株価が下落しましたが、2021年には増配を発表しました。

配当利回りは6%前後と高いものの、配当性向が90%近い点に注意が必要でしょう。

100株あたり約24万円と、個人投資家にも手が出しやすいのも魅力です。

また100株を1年以上継続保有することで、2,500円相当の株主優待を貰うこともできます。

企業の成長性という観点から見ると、国内市場は厳しい現状です。人口減少に加えて喫煙率も下がってきており、日本国内でたばこ事業を伸ばすのは不可能でしょう。

一方で海外市場や食品事業は成長余力が残されており、グローバル企業としてのJTはまだまだ成長すると考えています。

沖縄セルラー電話【通信】

沖縄セルラー電話は沖縄県でKDDIの通信回線を販売する企業です。

沖縄に特化したauとも言えるでしょう。

そんな沖縄セルラー電話の配当利回りは3.31%となっており、人口増加が見込める沖縄県で事業を展開していることからも成長余力はあると考えています。

100株以上1000株未満を保有している株主には、保有期間に応じて株主優待が付与されます。

  • 5年未満→カタログギフト3,000円相当
  • 5年以上→カタログギフト5,000円相当

沖縄セルラー電話のように長期保有することで、株主還元が厚くなるケースは少なくありません。

高配当株投資をする際には、できるだけ長期保有できる銘柄を選びましょう。

NTT【通信】

NTTは日本最大の通信会社です。

子会社にはNTTドコモ、NTT東日本、NTT西日本、NTTデータといった強力な子会社を擁しています。

通信サービスを提供するだけでなく、dポイントや情報システム、電力エネルギー事業にも力を入れており、通信をコアに幅広い事業を展開しているのが特徴でしょう。

NTTは10期連続の増配を達成しており、配当利回りも4%と高水準を維持しています。

KDDI【通信】

KDDIはauやUQモバイル、povoといった通信ブランドを展開する携帯電話事業者です。

NTT、ソフトバンクとともに日本の携帯電話市場を独占しており、収益性が高いのが特徴です。

増配株としても有名で、約20年間増配を続けてきました。

国内市場が飽和するなかで、海外戦略をどのように打ち出していくのが求められています。

NTTやソフトバンクが決済サービスや情報処理事業にも強みを持つ一方で、KDDIは非通信分野が強くないという弱みがある点には注意が必要でしょう。

ソフトバンク【通信】

NTT、KDDIに次いでソフトバンクも高配当株として有名です。

菅前首相による「官製値下げ」により通信事業者は苦戦を強いられていますが、ヤフーやアスクル、ZOZOを傘下に収めるソフトバンクはKDDIほど「官製値下げ」の影響を受けませんでした。

またPayPayも子会社として抱えており、当面はキャッシュレス決済やネット広告の成長の恩恵を受けそうです。

リスク要因としては親会社のソフトバンクグループ(SBG)がソフトバンク株を売却する可能性が挙げられます。

ソフトバンクグループはソフトバンクの株式を約40%保有しており、追加で売却するかもしれません。

その際には需給が崩れるため、一時的に株価が下落する可能性もあるでしょう。

ただSBGの株式売却以外には大きなリスク要因もないため、比較的安定した高配当優良株だと考えています。

三菱HCキャピタル【リース】

三菱HCキャピタルは三菱・日立系のリース会社で、金融機関・商社と連携してリース事業を展開しています。

22年連続増配を達成しており安定した高配当優良株と言えますね。

リース業界は三菱HCキャピタルを筆頭に高配当・増配株が多いため、高配当株投資をしたい方にはオススメの業界です。

仕入れたモノ(航空機や重機からPCまで)を他社に貸すことで、リース会社は利益を得ています。

リース事業の特性上、大きな損失を出すことなく着実に利益を積み重ねることができるため、安定したビジネスに投資したい個人投資家にオススメなのです。

そしてリース事業で得た収益を投資家に還元しているため、投資家は安定した配当を受け取ることができます。一方でIT企業のように売上高や利益が急激に伸びることはないため、短期で富裕層になりたい方はリース業界に投資しない方がいいでしょう。

オリックス【リース】

オリックスも三菱HCキャピタルと同じようにリース事業を営んでいます。

プロ野球球団を持つことで有名なオリックスですが、リースから個人向け金融(銀行、生命保険)、自動車関連サービスまで幅広くビジネスをしているのが大きな特徴です。

高配当優良株としても有名で、配当利回りは6%近くあります。

また創業1年目を除き赤字決算を出していないことでも有名で、収益性・安定性の高い金融サービスを展開していることが分かりますね。

オリックスの主な事業内容

  • リース
  • 航空機
  • 不動産
  • 船舶
  • 銀行
  • 保険
  • 投資
  • 農業
  • 環境エネルギー
  • ソフトウェア

リース事業が主力であることは間違いないですが、幅広く事業を展開しているためリスクヘッジをすることができます。

一方で金融・不動産事業を中心に展開してきたため、リーマンショック時には株価が95%も下落しました。一説にはオリックス倒産説まで囁かれたほどです。

結果的には多くの企業が赤字決算を出すなかで、黒字を確保したことで事業の安定性を証明しました。

高配当優良株といえど金融危機時には株価が下落します。できるだけ業界を分散させるなどの工夫が必要でしょう。

芙蓉総合リース【リース】

三菱HCキャピタル、オリックスに続いて紹介するリース会社が芙蓉総合リースです。

芙蓉総合リースはみずほ銀行系のリース会社で、不動産や航空機のリースに強いという特徴を持っています。

ここ数年はドン・キホーテを運営するパン・パシフィック・ホールディングスからファクタリング子会社を買収したり、ヤマト・リースを子会社化するなど積極的な経営を続けています。

オリックスや三菱HCキャピタルと比較すると、リースに特化したリース会社と言うことができるでしょう。

配当利回りは約3%ですが、配当性向は約20%と改善の余地があります。

ただしリース業界は差別化が難しいため、他社がリース以外の事業に活路を求めるなか、特色を出せていません。

芙蓉総合リースに投資するのであれば、リース事業以外の伸びを抑えておく必要があるでしょう。

三菱UFJフィナンシャルグループ【銀行】

三菱UFJフィナンシャルグループは日本最大の金融機関で、銀行から証券、投資銀行、カード会社まで傘下に収めています。

主な子会社・投資先企業は以下の通りです。

  • 三菱UFJ銀行
  • 三菱UFJモルガンスタンレー証券
  • モルガンスタンレー
  • 三菱HCキャピタル
  • 三菱UFJニコス
  • 三菱UFJ信託銀行
  • 三菱UFJ国際投信
  • アコム

世界第2位の投資銀行から消費者金融まで、すべてのレイヤーに金融サービスを提供しているのが強みです。

三菱UFJフィナンシャルグループの主力事業は、三菱UFJ銀行です。フィナンシャルグループの社長・役員のほとんどが三菱UFJ銀行出身者であることからも、三菱UFJ銀行主体の金融グループであることが分かります。

ただし低金利環境が続くなか、銀行の主力業務である融資で利益を出すのが難しくなっています。

米国10年債 利回り

そのためフィナンシャルグループ全体として、海外事業や富裕層向けビジネスに力を入れていくようです。

配当利回りは約4%、配当性向は約40%と安定した水準になっています。

投資をした後は海外事業や富裕層向けビジネス、カード事業などの伸びをモニタリングすればいいでしょう。

三菱商事【商社】

三菱商事は資源部門に強みを持つ総合商社です。

資源系商社
非資源系商社
  • 三菱商事
  • 三井物産
  • 伊藤忠商事
  • 丸紅
  • 住友商事

資源系商社は海外の油田や鉱山の採掘権を購入し、資源開発・採掘・流通・販売といった分野で利益を出しています。

非資源系商社はIT企業に投資をしたり、スーパーに出資をしたりしています。

ただし三菱商事が非資源事業を全くしていないということではありません。三菱商事は三菱HCキャピタルやローソン、三菱食品といった非資源分野の会社にも投資をしていますし、また非資源系商社も油田などの権益を保有しています。

三菱商事の配当利回りが高い理由としては、SDGsが叫ばれる中、資源分野に強みを持っていることが逆風になっているからだと言われています。

特に三菱商事は石炭権益を数多く保有していました。

そのため環境投資を謳う機関投資家からの投資を受けづらい側面もあったと予想されます。

ただし配当利回りは3.7%前後となっており高配当株としても高い水準にあり、石炭権益の売却を進めていることからも、投資する価値はあると考えています。

住友商事【商社】

住友商事は非資源分野に強みを持つ総合商社です。

子会社には

  • SCSK
  • サミット
  • JCOM
  • 三井住友ファイナンス&リース

などがあり、非資源部門を中心に事業を展開しています。

一方で資源部門に目を向けると金属事業で強みを発揮してきました。鉱山開発から油井管の販売までを子会社と連携させながら進めてきました。

住友グループには金属大手の住友金属鉱山も属しており、海外で鉱山開発をする際には住友金属鉱山と連携する場合が多いようです。

配当利回りは4.23%となっているものの、配当性向はマイナスとなっています。

なぜ配当性向はマイナスになるのでしょうか?

その理由は配当利回りの算出方法にあります。

配当利回り=1株あたり配当金÷1株あたり純利益

2021年度の住友商事の純利益はマイナスになっていますから、配当金が多かろうが少なかろうが配当性向を算出することができないのです。

飛島建設【建設】

飛島(とびしま)建設はトンネル工事に強みを持つ建設会社です。

中堅ゼネコンとしての地位を築いていますが、下請けではなく元請けになるため規模の拡大を進めています。

2021年にはITソリューションを提供するアクシスウェアを買収しており、建設業界に限らず事業を拡大してきました。

配当利回りは約4.5%、配当性向も39%となっており株主に配当を還元する余力が残されています。

国土強靭化が求められているなか、「防災の飛島」の業績は伸びることが予想できるわけです。

興味のある方はぜひ調べてみて下さい。

東急建設【建設】

東急建設は渋谷を中心に大型オフィスを建設してきました。

親会社の東急や東急不動産の案件を数多く手掛けており、山手線内の好物件を数多く抱えています

配当金は2014~2018年にかけて大幅増配を達成しているものの、2021年には減配しました。

増配株としての魅力はありませんが好物件を抱えている点に賭けたいですね。

アルプス技研【人材】

アルプス技研は大手メーカーに技術者を派遣する人材企業です。

クライアントは上場企業を中心に700社以上あり、人材会社としては高い営業利益率10%を実現しています

数多くの人材会社が存在するなかで、技術者に特化した人材会社は珍しいですね。

アルプス技研では「機械設計」「電気設計」「ソフト開発」「化学」という4職種のスタッフを約3,500人抱えており、技術者派遣のなかでは歴史のある企業となっています。

配当利回りは3.5%前後、配当性向も約50%と増配余力が残されており、高配当株としての魅力があります。

メーカーや人材業界に詳しい方は投資を検討してみてもいいかもしれません。

中国塗料【化学】

中国塗料は船舶向け塗料で国内首位、世界で3位のシェアを獲っています。

船舶塗料の需要は海運の動向に左右されます。2020年比較で、2050年には世界の海上輸送量は約30%増加するそうです。

2019年、2020年は最終赤字となりましたが2021年には営業利益・純利益ともにも大幅に改善しました。

配当利回りは4.2%、配当性向は58%となっています。

海運業界の長期的な成長を予想するのであれば、投資をしてみてもいいでしょう。

宇部興産【化学】

宇部興産は山口に拠点を置く化学メーカーで、ナイロン原料やセメントに強みを持っています。

日本は世界的にも高レベルな化学メーカーが存在しており、宇部興産もその一角を占めてきました。

売上高は横ばいが続いていますが、安定した営業利益を確保しているのが特徴です。

大きな成長は見込みずらいですが、高配当優良株としての魅力はあると思います。

配当利回りは4.24%、配当性向は約40%となっており、化学業界に投資したい方は検討してみてもいいでしょう。

セゾン情報システムズ【IT】

セゾン情報システムズはセゾングループの情報システムやファイル共有ソフトを販売しています。

IT業界には配当利回りが高い銘柄が少なく、投資先を見つけるのは容易ではありません。

なぜならIT業界は成長のための投資に多額な資金が必要であり、株主に配当を還元する余裕が無いからです。

配当利回りは4.83%、配当性向は56%と高配当・増配余地があることが分かります。

ブリヂストン【ゴム製品】

ブリヂストンは自動車のタイヤなどのゴム製品を開発・製造・販売しています。

自動車のタイヤは電動化の影響を受けづらいという特徴を持っており、ガソリン車の販売が中止となっても自動車メーカーほど影響を受けないでしょう。

ブリヂストンは2020年に減配しているものの、2021年には大幅に増配する予定です。

2013年から2019年にかけて営業利益率は10%程度で推移していましたが、2020年には大幅減益を発表しました

2020年度は自動車業界の不振を受けて最終赤字でしたが、配当利回りは3.31%となっています。

自動車業界が打撃を受けるとブリヂストンも影響を受ける点に注意が必要でしょう。

ファンコミュケーションズ【広告】

ファンコミュニケーションズは、アフィリエイト広告業界2位となっており、アフィリエイトサービス「A8net」を運営しています。

インターネット広告市場は着々と伸びており、8年間でマーケット規模は約2倍となるそうです。

広告媒体の主力がテレビや新聞からインターネットへの移りつつあるなか、ネット広告(アフィリエイト)の仲介会社であるファンコミュニケーションズの業績も伸びることが予想されます

ファンコミュニケーションズの売上高は2019年度に頭打ちになっており、2020年は新型コロナウイルスの影響により減収・減益となりました。

ただし営業利益率は約10%と高水準を維持しており、配当利回りは4.2%、配当性向は約70%と悪くない水準です。

成長性と高配当を両立させた銘柄に投資したい方は、ファンコミュニケーションズに投資をしてみてもいいでしょう。

東京海上ホールディングス【保険】

東京海上ホールディングスは東京海上日動火災保険やイーデザイン損害保険などを傘下に収める持ち株会社です。

持ち株会社とは

事業会社を傘下に入れることを目的とした会社のこと。○○ホールディングスや○○フィナンシャルグループなどの名前が付くことが多い。

東京海上ホールディングスはグループ全体で損害保険や生命保険を提供しています。

主力は自動車保険で、市場の拡大に伴い緩やかに成長してきました。対面での契約が必要となる生命保険とは異なり損害保険業界はコロナ禍の影響をあまり受けていません

東京海上ホールディングスの配当利回りは3.6%、配当性向は約100%となっているため増配の余地は小さいと言えるでしょう。

ただ保険業界は安定して利益を出しやすい業界でもあります。世界一の投資家とも言われているウォーレン・バフェットも保険会社を傘下に収めています。

安定した業界に投資したいのであれば保険業界がいいでしょう。

まとめ:高配当株投資を始めるならLINE証券がオススメ!

今回は日本国内で長期保有できる高配当優良株をまとめて紹介しました。

高配当優良株に投資するのであれば、1株から投資できるLINE証券がオススメです。1株から投資できるため容易にポートフォリオを組むことができます

LINE証券の口座をお持ちでない方は、ぜひ無料登録してみてください。

本記事のまとめ

  • 高配当優良株の選択基準は、配当利回り・企業の成長性・理解できる会社か?の3点
  • 通信・金融・商社を中心に安定した高配当優良株がオススメ
  • LINE証券では1株から投資可能

高配当優良株投資は簡単に始めることができます。失敗を経験しながら高配当優良株投資に挑戦してみてください。

それでは、また。

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