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日経平均株価は10年後どうなる?上昇する可能性が高い理由3選を徹底分析!

太郎

日経平均株価がこれから上昇するのか知りたい

花子

日本株に長期をしてもよいのか。

本記事ではそういったお悩みを解決していきたいと思います。

本記事の結論

日経平均株価は10年後上昇する可能性が高い

本記事の内容
  • 日本経済は緩やかに成長している
  • 国民の預貯金が株式/投信に向かう
  • 海外株と比較して日本株は割安

本記事では日本経済の現状を踏まえ日経平均株価を予想していきたいと思います。

それでは、さっそく見ていきましょう。

日本株に1株単位で投資をしたいなら、LINEアプリから始められるLINE証券がオススメです。日本企業に投資したいけど投資資金はそこまで多くないという方は利用してみてください。

目次

日経平均株価とは

日経平均株価は日本の大手225社から構成される株価指数(インデックス)です。

国内を代表する株価指数であるため、外国人投資家や投資をしていない方にも馴染みがあるでしょう。

「平均」という言葉はあるものの、各企業の時価総額を平均している訳ではないので、株価(単価)が高い銘柄の比重が大きくなります

特に

  • ファーストリテイリング
  • ファナック
  • ソフトバンクグループ

の3社で約15%を占有しており、この3社の株価変動は日経平均株価に大きく影響を与えるのです。

株価(単価)=時価総額(企業の価値)ではない点に注意が必要でしょう←イラスト

日経平均株価はTOPIXと比較されることもおおいです。

TOPIXは東証株価指数の略称で、東証1部全銘柄を時価総額ごとに組み込んだ株価指数です。

そのため組込み順位は次のようになります。

組込銘柄
1トヨタ自動車
2ソニーグループ
3キーエンス
4リクルートホールディングス
5日本電信電話
6ソフトバンクグループ
7東京エレクトロン
8三菱UFJフィナンシャルグループ
9信越化学工業
10ファーストリテイリング

日本で一番時価総額(企業価値)が高いのは「トヨタ自動車」です。そのため「トヨタ自動車」に次いで「ソニーグループ」などの銘柄が上位にランクインしています。

時価総額に応じて日本株に投資したいのであれば、TOPIXに連動したインデックスファンドに投資するといいでしょう。

日経平均株価は10年後、上昇する可能性が高い

日経平均株価は10年後、上昇する可能性が高いと考えています。

よくアメリカなどの海外株式と比較して、日本株のリターンが劣後していると言われていますが、それは過去の話です。

未来の株価がどのように推移するかは誰にも分からないでしょう。

また米国株などの海外資産に投資すると為替リスクも背負うことになります。

為替リスクとは日本円と外国通貨の交換比率が変化することにより、投資家が被る可能性のあるリスクのことを言います。

例えば1ドル=150円で米ドルを購入して、1ドル=100円で日本円に戻した場合、約33%の損失を被ることになります。

一方で日経平均株価に投資するインデックスファンドや日本株は為替リスクがないので、リスク要因を1つ減らすことができるのです。

日経平均株価が10年後にも上昇していると考える理由は3つあります。

  1. 日本は緩やかに経済成長している
  2. 国民の預貯金が株式/投信に向かう
  3. 海外株と比較して日本株は割安

私が考える理由はこの3つです。

それぞれの理由について解説していきたいと思います。

理由①:日本は緩やかに経済成長している

経済が成長すると株価が上昇するというのが経済学の鉄則です。

もちろんバブル経済当時の日本のように、株価と実体経済が乖離していた例もありました。

バブル経済期の日本では、国内総生産の上昇率よりも株価上昇率の方が明らかに高かったことが分かりますね。

現在の日本の経済事情を俯瞰すると、やや株価の上昇率が高いように思えます。

これは日本銀行やGPIF(年金を運用する組織)といった公的機関が大きな資金を動かしているからです。

そのため国内総生産の上昇率よりも国内総生産の上昇率の方が高くなっているのですが、日本経済は緩やかに成長を続けています。

様々な意見はあるでしょうが、日本経済の緩やかな成長に伴って日経平均株価も上昇するでしょう。

理由②:国民の預貯金が株式/投信に向かう

また国内の金融資産が預貯金から株式/投信に向かっている点も日経平均株価を押し上げる要因となります

金融庁や金融業界は「貯蓄から投資」という旗印の下、大々的なマーケティングや節税制度を推し進めてきました。

例えば、年間40万円までの積立投資枠を非課税にする「つみたてNISA」や個人で作れる年金「iDeCo」などがその代表例でしょう。

また楽天グループでは、「楽天証券」と「楽天銀行」を連携させることで「楽天証券」の普通預金金利を1%まで引き上げることができます。

先が見えぬコロナ不安も相まって、証券口座の開設数は過去最多を更新しています。

野村総研より引用

これまで預貯金で眠っていた資金が株式や投資信託に流れていくのは時間の問題でしょう。

理由③:海外株と比較して日本株は割安

また米国などの海外株と比較して日本株は割安だと言われています。

実際に日経平均株価とS&P500のPER、PBRを比較してみましょう。

PERとは

PERとは株価収益率のことで、株価÷1株当たり当期純利益で表される。

PBRとは

PBRとは株価純資産倍率のことで、株価÷1株当たり純資産で表される。

指数PERPBR
日経平均株価14.471.28
S&P50029.274.91

PERとPBRは割安度を示す指標のため、数字が小さいほど投資機会があると言えます。

S&P500は既に割高感が出ていますが、PERベースで日経平均株価はS&P500の半分、PBRベースで1/4となっています。

もちろんS&P500と日経平均株価を単純比較することはできませんが、ある程度割安だと言えるでしょう。

まとめ:日本株には投資チャンス大!

今回は、日経平均株価の未来について分析しました。

本記事の要約

  • 日経平均株価は日本を代表する225社から構成される株価指数
  • 日経平均株価は10年後、上昇する可能性が高い
    • 理由①:日本は緩やかに成長している
    • 理由②:国民の預貯金が株式/投信に向かっている
    • 理由③:海外株と比較して日本株は割安

「日本の未来は暗い」とよく言われますが、株式市場は右肩上がりを続けています。

もし日経平均株価や日本株に少額から投資をしたいのであれば、「LINE証券」を利用してみてください。

太郎

それでは、また。

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